全国の医師8割が、個人的には「被災地に行きたい」 ただし医薬品不足や停電対応など、自院の体制見直し迫られる

2011年4月11日 [月]

QLifeは、『「大震災の全国の医療現場への影響」実態調査』を発表した。
インターネット経由で、東北6県と茨城県を除く全国の20-60代の医師402人(病院勤務医245人、診療所開業医157人)から回答を得た。

それによると、大震災の影響で医薬品不足を心配する声は、首都圏と首都圏以外とでほとんど差がなく、全国で7割の医師が自分の患者への医薬品不足の可能性を指摘した。具体的には、「チラーヂン」「漢方薬」「ディナゲスト」などが挙げられた。

また、医薬品不足以外でも、様々な不安に医師は直面していることが分かった。具体的には、「停電」「人員不足」「患者増減」「放射能」「水・食料不足」「施設改修費用」など。特に計画停電実施地域やその近接地域では、停電関係の混乱を心配する声が圧倒的に多い。

一方で、8割の医師が、被災地の医療支援に「行きたい」と考えている。ただし、実際に行動に移したりその可能性が高い医師は12%に留まり、なかなか自分の現場を離れることは難しいようだ。

被災地の医療を支援するため、義捐金・寄付などは広く行われており、「長期処方」「被災地からの患者受け入れ」を行う医師も2割を超えた。

また「大震災のような災害への備えとして、新たに知りたくなった情報」としては、「医薬品・電力の確保」に関するもののほか、「限られた医療資源で対応するノウハウ」といった現場で役立つ知識が求められている。

 

★詳細は、院長JP(登録制サイト)のこちらの記事より

「大震災の全国の医療現場への影響」 実態調査

★詳細なレポートのPDFファイルは以下より

「大震災の全国の医療現場への影響」 実態調査

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